第一次世界大戦による災厄の巨大さを目の当たりにしたことで、国際社会では厭戦感が広がった。戦後の国際関係においては平和協調が図られた。1920年にウィルソン大統領の提唱により人類史上初の国際平和機構である国際連盟が設立され、1925年にはロカルノ条約、1928年には主要国間で不戦条約（ケロッグ＝ブリアン協定）が締結された。このほかにも主要列強間においてワシントン海軍軍縮条約、ロンドン海軍軍縮条約といった軍縮条約が締結された。しかしながら、これら国際平和のためのさまざまな努力もむなしく、第一次世界大戦の原因と結果をめぐる多くの戦後処理の失敗と、世界恐慌による経済危機により、共産主義がさらに勢力を得て、それに伴いイタリアではファシズムが、ドイツではナチズムが台頭する。「全ての戦争を終わらせる戦争」とも言われたこの戦争の終結のわずか20年後、アドルフ・ヒトラーの登場で人類史上類のない被害をもたらす第二次世界大戦が再び繰り返された。ヴェルサイユ条約成立後、「これは平和などではない。たかが20年の停戦だ」とフェルディナン・フォッシュが宣言していた事は有名である。 後世の歴史家からは、過度な厭戦感と平和願望が第二次世界大戦を招いたとも言われる。つまり、ナチスドイツの初期の拡大時、つまりオーストリア侵攻やチェコスロバキア解体に際して、チャーチルが主張していたように、英仏が開戦を前提とした強硬姿勢をドイツに対して行っておけば、ドイツの領土的野心は膨らむことなく、第二次世界大戦は起こらなかったという見方である。現在最も一般的なのは発電用水車を水の力によって回転させることで発電を行う。 発電用水車と発電機を組み合わせたものを水車発電機（すいしゃはつでんき）という。
1763年宣言はケベックをヌーベルフランスから分離し、ケープ・ブレトン島をノバスコシアに加えた。これはまたフランス系カナダ人の言語と信仰の自由を制限もしている。1769年にセント・ジョーンズ・アイランド（現在のプリンス・エドワード・アイランド州）が独立した植民地となった。ケベックでの紛争を避けるため、1774年にケベック法が制定され、ケベックの領域が五大湖からオハイオ川まで拡大され、ケベックにおいてフランス語とカトリック信仰、フランス民法が許された。これは13植民地の多くの住民を怒らせることになり、アメリカ独立への動因となってしまっている[9]。 1783年のパリ条約によってアメリカの独立は承認され、五大湖南部がアメリカへ割譲された。およそ5万人の王党派がアメリカからカナダへ逃れている[10]。一部の王党派のために沿岸諸州のニューブランズウィックがノバスコシアから分割された。ケベックの英語話者王党派のために1791年法が制定され、フランス話圏のローワー・カナダと英語圏のアッパー・カナダに分割され、各々が独自の議会を持った。アッパーおよびローワー・カナダは米英戦争（1812年戦争）の主戦場となった。カナダ防衛は英国系北アメリカ人に一体感をもたらした。1815年より英国とアイルランドからの大規模な移民が始まっている。19世紀の初めには材木業が毛皮貿易よりも重要になった。責任政府を求める1837年反乱が起こり、その後のダールム報告では責任政府とフランス系カナダ人の英国文化への同化が勧告された[11]。1840年憲法法により、アッパーおよびローワー・カナダはカナダ連合に合併した。議会においてフランス系および英国系カナダ人はともにフランス系の権利の復活のために努力している。1849年に英領北アメリカ植民地全土に責任政府が設置された。[12][13]
2000年代前半になってロバート・ムガベ大統領の独裁に伴うジンバブエ国内の混乱によって、ジンバブエ側の観光客は減少した。2006年にはジンバブエ側のホテルの稼働率は30%まで落ち込んだが、同時期ザンビア側では一泊630ドルの高級ホテルがほぼ満室であった。あまりにも急速な滝周辺の開発に、ユネスコが世界遺産の登録取り消しを示唆したこともある。急増するゴミ対策、滝周辺の環境破壊については現在でも関心を持って見守られている。滝を含む国立公園は、ザンビア側のモシ・オ・トゥニャ国立公園(Mosi-oa-Tunya National Park)(66km?)、ジンバブエ側のヴィクトリアフォールズ国立公園(Victoria Falls National Park)(23km?)の2つである。両者はいずれも滝を含むように広がっているため、滝を挟んで隣接している。
トロント市の最も大きな民族グループはヨーロッパ系で全人口の約半数を占める。その内訳の多くはイギリス人、スコットランド人、アイルランド人、イタリア人、フランス人である。人口の約半数は、白人以外であり、インド系、スリランカ系、パキスタン系などの南アジア系が68万人と最大勢力となっている。中国系人口は48万人に達し、北米ではサンフランシスコ・ロサンゼルス・ニューヨーク・バンクーバーと並ぶ一大拠点となっている。カナダの都市の中では黒人も多く、特にジャマイカなどの西インド諸島出身者が多い。ベトナム系やフィリピン系などの東南アジア系も多く、その他、世界各地の移民で構成されている。現在でも、毎年のようにアジアを中心に世界中から多くの移民を受け入れ、数年後には白人は少数派になると推測されている。この多様性が多くのエスニックタウンを生んでおり、リトル・イタリーやリトル・ジャマイカ、リトル・インディア、中華街、コリアタウン、グリークタウン、ポルトガル・ビレッジ、ケンジントンマーケットなど多岐にわたる。2007年現在、トロント在住の日本人は約1万人。日系人全体を合わせると約3万人である。日系企業も多く進出している。トロントではキリスト教が最大の宗教で、2001年統計ではカトリック教会（31.1%）、プロテスタント（21.1%）、正教会（4.8%）、他のキリスト教宗派（3.9%）となっている。他の宗教では、イスラム教（6.7%）、ヒンドゥー教（4.8%）、ユダヤ教（4.2%）、仏教（2.7%）、シク教（0.9%）、その他（0.2%）となっており、無宗教の立場の人々も18.7%いる。