なぜ「氷河期」が起こるのか。これは大きなスケールで起こる氷河期についても、氷河期の中で起こるより小さな氷期/間氷期の繰り返しについても、いまだ議論されている問題である。一般的な総意としては、大気組成（特に二酸化炭素とメタンのフラクション）と、「ミランコビッチ・サイクル（英語版）」として知られる、太陽を回る地球の軌道要素（おそらく銀河系を回る太陽系の軌道も関係する）、大陸の配置の組み合わせ、の3つの要素が組み合わされたものがその原因とされている3つの要因のうち、最初の「大気組成の変化」は特に最初の氷河期について重要な原因とされている。スノーボールアース仮説では原生代後期の大規模な氷河時代の始まりと終りは、大気中の二酸化炭素濃度の急激な減少と、急激な上昇が原因であると主張している。残りの二つの要素については、現在最も議論が盛んに行われている。北極圏と南極圏に大陸がどれだけ配置されているかが、氷河期が起こる際に重要であることがわかってきた。特に、新生代氷河期が始まった原因は大陸の配置の変化によるところが大きいとされる。それは、大陸の存在によって寒冷期に雪や氷が集積することが可能になり、この現象はアルベド効果のような正のフィードバック効果の引き金となるからである。また、大陸の配置は海洋や大気の循環システムにも大きな影響を与える。
1812年、米軍が侵入したがイギリス軍と先住民族の共同軍で防戦。但し1813年の「ヨークの戦い（Battle of York）」でヨーク（現在のトロント）を一時占領され焦土となった。戦後、本国からの移民が増え、政争・蜂起が起こり、カナダ全土（当時のアッパーカナダとローワーカナダ）に広がった。 その後、蜂起が収まり、本国政府はケベックに自治権を与える条件でカナダ地域を再度統合し、オンタリオでも1848年に議会制自治政治が開始された。以後アメリカ南北戦争などでの更なるアメリカからの侵略に備え、北米における英領植民地の広範囲の統合するため、1867年7月1日に英領北アメリカ法が制定され、「カナダ自治領」（Dominion of Canada）が成立。カナダ自治領は4つの州- オンタリオ、ケベック、ノバスコシア、ニューブランズウィック -で構成された。そのときトロントが州都となった。さらに1889年には北西オンタリオ地域が正式にオンタリオ州に併合された。19世紀末よりオンタリオ州北部の鉱物資源が注目され始めた。またオンタリオでの水力発電も盛んになったことから、オンタリオ水力発電委員会（Hydro-Electric Power Commission of Ontario）、後のオンタリオ・ハイドロ（Ontario Hydro）が設立された。20世紀にはゼネラル・モーターズ（GM）とフォードがオンタリオ州に工場を設立、主要産業となる。第二次世界大戦後、特にトロント大都市圏を中心に世界各国からの移民を受け入れ、オンタリオ州はカナダの中でも最も経済成長の大きな地域となる。
白人社会の大規模農園開拓で土地や水源を奪われたり、バッファローなどの自然資源を巡って度々対立した記録が残されている。インディアンを殲滅する目的で、白人が病原菌の付着した毛布などを贈って故意に伝染病に感染させようとした事実が歴史に記録されている。ヨーロッパ人がアメリカ大陸にやってくるようになった頃、1890年12月ウンデッド・ニーの虐殺により、白人によるインディアン戦争は終結した。最終的には推定1000万人いたインディアンは白人の直接・間接虐殺により実に95％が死に絶えた。しかしそれ以前からはスペインはサント・ドミンゴ、プエルトリコ、ジャマイカ、キューバなどを征服し、そこの先住民ほぼ100万人を殺すか病死させるか奴隷にした結果ほとんどが絶滅してしまい、純血は確実に絶滅した。さらにインカ帝国、マヤ帝国、アステカ帝国のような文明大国はスペイン人の暴虐な植民地政策による虐殺またはヨーロッパからの疫病により人口が激減し、例えばインカ帝国の人口が最大で1600万人存在していたが108万人まで激減し、アステカ帝国の領域に限って言えば、征服前の人口はおよそ1100万人であったと推測されるが、1600年の人口調査では先住民の人口は100万程度に激減した。
1990年代は、日本の経済が長期低迷に陥り、「失われた10年」と呼ばれたのとは対照的に、アメリカ経済は非常に良好なパフォーマンスを示すようになり、「ニューエコノミー」と呼ばれた。低インフレと高成長を両立し、労働生産性も上昇したことから、アメリカ経済は新たな局面に入った、と言われた。1991年3月の景気の谷の後、2001年3月まで10年にわたって景気拡大を続け、世界経済の牽引役となった。2000年代の初期に入ると、ITバブルの崩壊によって、好調だったアメリカ経済は減速する。2001年9月11日には同時多発テロが発生し、アメリカ経済の減速に拍車をかけた。1980年代から続いている資産膨張を背景にした消費増大はアメリカ経済の根幹となり2007年夏頃まで安定した成長を続けていたが、サブプライムローン問題を発端に、不動産価格の下落から深刻な世界金融危機が起きている。アメリカ国内の経済も深刻な打撃を受けており、2009年にはゼネラルモーターズが経営破綻し、失業率が10パーセントを記録するなど依然厳しい経済状況が続いている。アメリカ合衆国は元々先住民族であるネイティブ・アメリカンが住んでいた土地に、16世紀からはヨーロッパからの植民者が、17〜19世紀には奴隷貿易によりアフリカからの黒人奴隷が、19世紀からはアジアからの移民が入って来て、さらに人種間で混血が起ったため、「人種のるつぼ」と呼ばれてきたが、実際には異人種が融け合って生活する社会が形成されるよりも、「ゲットー」と称されるアフリカ系アメリカ人居住地域やチャイナタウンが代表するように、むしろ人種による住み分けが起きていることから、近年ではアメリカ合衆国を色々な野菜が入ったサラダに例えて「人種のサラダボウル」と呼ぶことが多くなった。