イングランドは1610年にニューファンドランド島に漁業基地を設け、南部に13植民地を築いた。1689年と1763年に一連の北米植民地戦争が起こり、その結果、ユトレヒト条約（1713年）でノバスコシアが英国の支配下となり、七年戦争（フレンチ・インディアン戦争）のパリ条約でカナダとヌーベルフランスの大部分がフランスからイギリスへ割譲された。1763年宣言はケベックをヌーベルフランスから分離し、ケープ・ブレトン島をノバスコシアに加えた。これはまたフランス系カナダ人の言語と信仰の自由を制限もしている。1769年にセント・ジョーンズ・アイランド（現在のプリンス・エドワード・アイランド州）が独立した植民地となった。ケベックでの紛争を避けるため、1774年にケベック法が制定され、ケベックの領域が五大湖からオハイオ川まで拡大され、ケベックにおいてフランス語とカトリック信仰、フランス民法が許された。これは13植民地の多くの住民を怒らせることになり、アメリカ独立への動因となってしまっている[9]。 1783年のパリ条約によってアメリカの独立は承認され、五大湖南部がアメリカへ割譲された。およそ5万人の王党派がアメリカからカナダへ逃れている[10]。一部の王党派のために沿岸諸州のニューブランズウィックがノバスコシアから分割された。ケベックの英語話者王党派のために1791年法が制定され、フランス話圏のローワー・カナダと英語圏のアッパー・カナダに分割され、各々が独自の議会を持った。アッパーおよびローワー・カナダは米英戦争（1812年戦争）の主戦場となった。カナダ防衛は英国系北アメリカ人に一体感をもたらした。1815年より英国とアイルランドからの大規模な移民が始まっている。19世紀の初めには材木業が毛皮貿易よりも重要になった。
現在のボナパルト家当主（ナポレオン公）の家系はジェロームの子孫である。英語の civil war は「内戦」を意味する語だが、アメリカでは独立後に内戦があったのはこの時だけなので（ユタ戦争など、内乱と呼ぶべき物はいくつかある）、通常はこれに定冠詞をつけ大文字にして The Civil War と表記する。アメリカ以外の国では自国の内戦と区別するため国名を冠して American Civil War と表記する（南北戦争のネーミングを参照）。当時、南部と北部との経済・社会・政治的な相違が拡大していた。南部では農業中心のプランテーション経済が盛んで特に綿花をヨーロッパに輸出していた。プランテーション経済は黒人労働奴隷により支えられていた。そして、農園所有者が実質的に南部を支配していた。南部の綿花栽培の急速な発展は、英国綿工業の発展に伴って増大した綿花需要に負うもので、英国を中心とした自由貿易圏に属することが南部の利益だったため、南部は自由貿易を望んでいた。
よく見るナイアガラの滝の写真は滝がアップで写されているため、あたかも滝が雄大な自然のなかにあると思われがちだが、周辺は観光地化が進んでおり、カナダ側には滝から近いところにホテルやレジャー施設が並んでいる。特に90年代以降は急速に観光客向けの開発が進められた。観光客のうちおよそ9割はカナダ側、残り1割ほどがアメリカ側から滝を観光している。 観光シーズンのピークは夏であり、カナダ側からカナダ滝とアメリカ滝に向かってライトアップが毎夜行われ、日中から夜までアトラクションを楽しむことができる。最も古くからあるアトラクションでは遊覧船「霧の乙女号」がよく知られ、1846年来、観光客を乗せてアメリカ、カナダの両岸から滝つぼまでの間を行き来している[7]。アメリカ側では、ナイアガラ州立公園の各地点から滝を眺望でき、プロスペクト･ポイント公園の歩道沿いやプロスペクト･ポイント展望タワー、霧の乙女号の波止場からアメリカ滝が望める。ゴート島からもアメリカ滝を見ることができ、風の洞窟を通してブライダルベール滝の真下まで降りることができる。また、ニコラ・テスラの大きな銅像が入り口門近くにある。ゴート島内を観光して回るトローリーバスがあり、気球やヘリコプターを通して滝を見ることもできる。ナイアガラ･ゴージ・ディスカバリー・センターのショーケースではナイアガラの自然と歴史に関する展示がある。
そのため、景品や金銭に引換の出来ないチップ、メダル等を用い、カジノ的な雰囲気を楽しむカジノバーやメイドカジノ、メダルゲームなどを設置したゲームセンターなどは認められているが、これを隠れ蓑にして賭博を行うものも存在し、たびたび摘発されている[2]。しかし、一方でパチンコが類似した営業形態として営業されており、カジノが禁止されていることとの法的整合性の面で問題が生じている。日本に存在する違法カジノ店（アングラカジノ）にはスロットマシンはほとんど設置されておらず、主流も21世紀に入ってからはルーレットからバカラによるものになっている[要出典]。またパチンコ・パチスロ機を用いた違法カジノも現れている。また、インターネットを使って海外のオンラインカジノを国内から接続してプレイすることも可能となっており、現在のところ、これが違法であるという判例はなく、グレーゾーンとされているが、オンラインカジノを客にプレイさせて換金行為を行っていたインターネットカフェは賭博罪の容疑で摘発[3]されており、今後オンラインカジノの法整備が行われ、海外のオンラインカジノをプレイして摘発される可能性もある。