1864年3月、グラントが北軍総司令官に就任した。南軍の一部隊はこの夏には連邦首都ワシントンD.C.にまで迫ったが、戦争が長期化するにつれて、装備、人口、工業力など総合力に優れた北軍が優勢に立つようになっていた。またグラントはそれまでの将軍とは違い、会戦で敗北しても引き上げるような事はせず、そのまま敵地にとどまって北バージニア軍と戦い続けた。さらに、西部からはウィリアム・シャーマンが大西洋に向かって海への進軍を開始し、9月にはアトランタを陥落させた。1865年4月3日には南部の首都リッチモンドが陥落した。9日にはリーが降伏し、南北戦争は事実上終了した。お互いにあらゆる国力を投入したことから、南北戦争は世界で最初の総力戦のひとつだった。最終的な動員兵力は北軍が156万人、南軍が90万人[7]に達した。両軍合わせて62万人もの死者を出し、これはアメリカがこれ以降、今日まで体験している戦役史上、最悪の死者数である。
1905年には南のケープタウンと、1909年には北のコンゴ（当時はベルギー領）とが鉄道で結ばれ、ヨーロッパ人が簡単に訪れることができるようになった。当時、滝の北側の北ローデシア（現ザンビア）と南ローデシア（現ジンバブエ）はいずれもイギリス領であり、観光地としての人気は鰻上りであった。そして、ヴィクトリアフォールズ町は観光拠点として発展した。1964年、北ローデシアはザンビアとして独立した。翌1965年、ローデシア（旧南ローデシア＝現ジンバブエ）は白人支配を維持したまま一方的独立宣言(Unilateral Declaration of Independence)を行ったが、このUDIはザンビア、イギリスをはじめ多くの国で承認されなかった。1966年にはローデシアに対して国連による経済制裁が始まり、同年ザンビアはローデシアとの国境を制限または閉鎖した。1972年、ローデシアは白人政権と黒人ゲリラとの内戦に突入した。ローデシア政権は、ザンビアから黒人ゲリラが侵入するのを阻止するため、滝や渓谷を部分的に立入禁止にし、兵士を配置した。これらの影響でローデシア側だけでなくザンビア側の観光客も減ることになった。
彼らの神話・英雄譚には、ヴィンランドに入植したヴァイキングの、ゲルマン神話の影響を指摘する向きもある。また、フランス人が最初期に植民と布教を行った地域として、カトリックとの習合がしばしば見られる。例えばニューヨーク州にはカトリックに改宗したイロコイ族に関連の深いフォンダ（Fonda）のカテリ・テカクウィサ（Kateri Tekakwitha）教会やオーリーズヴィル（Auriesville）の北米殉職者教会（National Shrine of the North American Martyrs）がある。イギリス人が植民を行った地域では、ピルグリム・ファーザーズと接触したワンパノアグ族のようにプロテスタントに改宗した部族もあった。17世紀のニューイングランドでは、改宗した先住民は「プレイング・インディアン」（Praying Indian、「祈るインディアン」）と呼ばれた。彼らの集落は他のインディアンから開拓者を防衛するために開拓者の集落の外側に配置された。フィリップ王戦争が終結するとプレイング・インディアンらは集落に軟禁され、後にボストン湾に浮かぶディア島に抑留されて飢えと病から多くが死んだ。アイビー・リーグのひとつであるダートマス大学は、インディアンを教化する目的でモヒーガン族の牧師サムソン・オッカムらの出資により1769年に創立された。狩猟に関係した精霊群への祈祷が基本である。部族繁栄を祈る大規模な儀式では、春に行われるユト族の「熊の踊り（ベアー・ダンス）」が有名。
訴訟社会としても知られ、国内に弁護士が100万人もおり[13]、人口比では日本の25倍になる。アメリカ人自身からも行き過ぎによる弊害がたびたび指摘され、いわゆるマクドナルド・コーヒー事件はその代表例として有名になった。これは国民が多文化・多宗教の混合であるため、共通する価値判断基準が法律以外にないからだという意見がある。日本では制限されている弁護士の宣伝広告活動が認められていることから、弁護士本人が出演するCMがテレビで放送されることもある。営業活動に熱心な弁護士を揶揄するアンビュランス・チェイサー（事故で負傷者が出ると、搬送先の病院で賠償請求訴訟を起こすよう勧めるため救急車を追いかける弁護士の意）というスラングがある。アメリカの人権問題と人権状況と人権政策と歴史についてはアメリカの人権と人権政策を参照。アメリカ合衆国の経済において、軍需産業は最大の産業または基幹産業または主要な産業であるとの、検証可能性を示さない伝聞情報が広く流布されているが、アメリカ合衆国政府が公開している経済統計や財政統計を検証すると事実ではない。軍需産業は他の産業と異なり、軍隊が唯一の消費者であり、社会全体を消費者とする産業と比較すると市場規模は限定される。軍需産業は高度な付加価値の素材や部品や機器やシステムを統合する産業であり、科学技術と素材や部品や機器やシステム産業の基盤が無いと成り立たない産業である。軍需産業に対する発注はアメリカ合衆国の経済や社会の状況と国際情勢と軍事政策に影響され、軍が望む予算や武器の購入は連邦議会で審議され、連邦議会が承認して可決し大統領が署名した予算分だけしか発注されない。